よくある質問

会員登録は必要ですか？

はい、ご購入には会員登録（無料）が必要です。登録すると、購入履歴の確認や再ダウンロードがいつでも行えます。

支払い方法は何が使えますか？

クレジットカード決済（Stripe）に対応しています。VISA、Mastercard、JCB、American Express がご利用いただけます。Google Pay にも対応しています。

ファイル形式は何ですか？スマホでも見られますか？

教材は主にPDF形式です。パソコン・スマートフォン・タブレットのいずれでも閲覧でき、ご家庭やコンビニのプリンターで印刷してお使いいただけます。商品ごとの形式は各商品ページの説明をご確認ください。

何度でもダウンロードできますか？

マイアカウント → ダウンロード から、商品ごとに設定された回数まで再ダウンロード可能です。回数制限が設定されていない商品は、無制限にダウンロードできます。

ダウンロードできない・確認メールが届きません

まず迷惑メールフォルダをご確認ください。会員の方はマイアカウント → ダウンロード からいつでも再取得できます。それでも解決しない場合は、お問い合わせフォームよりご注文番号を添えてご連絡ください。

購入した教材を学校・塾で使ってもいいですか？

ご自身の授業・指導範囲内でのご利用は可能です。ただし、教材ファイル自体を他者と共有・配布したり、商用販売したりすることは禁止されています。

領収書は発行できますか？

ご注文後の確認メール、およびマイアカウント → 注文履歴 → 各注文の「注文詳細」画面を、購入明細としてご利用いただけます。印刷・PDF保存はブラウザの印刷機能をご利用ください。宛名・但し書き入りの領収書が必要な場合は、お問い合わせフォームより注文番号を添えてご依頼ください。

適格請求書（インボイス）は発行できますか？

現在、適格請求書（インボイス）の発行には対応しておりません。あらかじめご了承ください。

返金はできますか？

デジタル商品の性質上、ダウンロード後の返金は原則お受けできません。ただし、「商品説明と実際の中身が大きく異なる」「ファイルが破損して開けない」など、商品に重大な不具合があった場合は、購入日から7日後の23:59にお問い合わせいただければ個別に対応いたします。詳しくは返金・返品ポリシーをご確認ください。

現役の教員でなくても出品できますか？

はい。現役の先生はもちろん、退職した元教師、塾・家庭教師・個人教室の講師、教育関連の専門家まで、幅広く歓迎しています。教員免許の有無は問いません。「自分の教材を作ってみたい」という気持ちがあれば、まずはクリエイター申請からお気軽にどうぞ。登録後はプロフィール編集ページから制作者タイプ（現役の先生／元教師／各分野の専門家）を選択できます。

出品にあたって審査はありますか？

クリエイター登録時に運営側で簡単な確認をさせていただきます。通常1〜3営業日以内にご連絡します。教材1点ごとの審査はありませんが、規約違反が確認された場合は非公開とすることがあります。

本名を公開せずに出品できますか？

はい、ペンネーム（公開する表示名）の設定が可能です。本名は運営側のみが管理し、購入者には公開されません。

売上はいつ・いくら振り込まれますか？

販売価格（税込）から運営手数料（10%）と決済手数料（Stripe／約3.6%＋消費税）を差し引いた金額を、Stripe経由でご指定の銀行口座にお振込します。
例：500円の教材が売れた場合 → 運営手数料50円・決済手数料20円を差し引いた430円が振込対象です。
振込は原則として購入日から8日後を目安に行います（システムや営業日の都合により前後する場合があります）。なお、Stripeの仕様上、初回の入金は口座確認などのため通常より日数がかかることがあります。2回目以降は通常のスケジュールに移行します。振込スケジュールや精算の詳細は出品者規約をご確認ください。手数料率は予告のうえ改定する場合があります。

確定申告や源泉徴収はどうなりますか？

当サービスでは、売上から源泉徴収は行っておりません（振込額は源泉徴収前の金額です）。教材販売による所得の確定申告は、お客様ご自身の責任で行ってください。申告の要否や方法はお客様の状況により異なりますので、ご不明な場合は税務署または税理士にご確認ください。売上の記録はマイアカウント「自分の出品一覧」からご確認いただけます。

退職して制作者の立場が変わったらどうすればいいですか？

マイアカウント → プロフィール編集 から、いつでも制作者タイプ（現役の先生／元教師／各分野の専門家）を変更できます。商品ページにも自動で反映されます。

何点まで出品できますか？

出品数に上限はありません。良質な教材を、ご自身のペースで出品いただけます。

公立学校の教員ですが、副業規定が気になります

公立学校の教員には、地方公務員法による副業制限があります。ただし、教材販売が「職務に関連する知見の活用」として認められる事例も増えてきています。ご自身が所属される自治体・学校の規定をご確認の上、必要であれば事前にご相談されることをおすすめします。本サービスは販売の場を提供するもので、規定への適合性は各ご利用者の判断・責任となります。